12月16日(木) 国会議事堂建屋前にて反日カルト、
集団ストーカー組織共謀犯罪周知街宣を行います。
日時： 2021/12/16（木)
開始：11：00〜
場所： 東京メトロ丸ノ内線 国会議事堂前出口を出て、 国会議事堂
裏衆議院会館前交差点付近にて行います。
On December 16, I will carry out street propaganda activities in front of the Diet Members' Office Building.
There is a description of donations at the bottom.
I will carry out anti organized crime propaganda activity in front of the Diet Members' Office Building. In this activity, the cult Soka Gakkai formed a LDP and a coalition ruling party, and against the backdrop of its enormous power, I would like to ask parliamentarians to solve the abnormalities of the country that is conducting terrorist activities against general individuals.
( : The coalition government Komei-party, and the Cult Soka Gakkai are the same organization. Japanese name Komei-to to=party)(the Nippon Ishin no Kai party Nippon=Japan Ishin=Conservative restoration Kai=meeting /Second place in the number of parliamentarians in the opposition)
The current leaders of the Japanese government are all pro-Chinese Communist Party factions, and while weighing the interests of the United States and the Chinese Communist Party, they are doing bifurcated smile diplomacy. That's because the super-pro-Chinese Communist Party faction cult Soka Gakkai makes the ruling majority LDP parliamentarians dependent on 7 million votes in elections. However, in the House of Representatives election two months ago, the pro-Chinese Communist Party Nippon Ishin no Kai party gained more seats than the Komeito Party , and it became possible to replace the LDP's coalition partner with the Nippon Ishin no Kai party. In addition, the reason why it cannot be replaced will that the LDP and the Komeito have already fuse with each other. However, the Nippon Ishin no Kai has begun to synchronize with the constitutional amendment that the Liberal Democratic Party has been raising since its formation, but this is a love call for a coalition against the Liberal Democratic Party, and the Nippon Ishin no Kai is probably a pro-Chinese Communist Party. That's because the Japanese Restoration Party doesn't criticize Chinese Communist Party. As a result, the constitutional amendment is attractive from the LDP's point of view, but if the Nippon Ishin no Kai party and the Komeito are similar pro-Chinese Communist Party groups, we would like to prioritize vested interests with the Komeito. And from the point of view of the people, it seems that there is only a difference between the super-Chinese Communist Party faction and the mere pro-Chinese Communist Party faction, which change to the same level only. And although the identity of this Nippon Ishin no Kai Party will be clarified from the contents of the constitutional amendment, if at least Soka Komei and the Liberal Democratic Party continue to form a coalition government, Japan will definitely become a slave nation of the Chinese Communist. If this goes on Relief for victims in Japan who continue to be infringed on human rights by the cult Soka gakkai, or for Uighurs, Tibet, South Mongolia, Hong Kong, Taiwan, Myanmar, and Falun Gong, Tennis player player Ms. Peng Shuai who continue received to human rights violations and pressures, not only will it not relief, but Japan will be absorbed by the Chinese Communist Party. And obviously, from the usual behavior of Soka Gakkai, it is the role of the Japanese branch of the Chinese Communist Party , and there is no doubt that it is a faithful puppet muppet party of the Chinese Communist Party. An easy way to separate Japan from pro-China is for the US government to blame the super-pro-Chinese Communist Party for Soka Gakkai as a non-human rights party, labeling it as a dangerous cult group. Moreover, most Japanese dislike pro-Chinese Communist japanese parliamentarians , and I don't know if education is a problem , but people don't realize the danger of Soka Gakkai's super-pro-Chinese Communist Party. Perhaps it is because they are too caught up in the framework of separation of church and state and do not place importance on the actual situation. Moreover, although many people are unaware, in Japan, Soka Gakkai believers have already entered important positions such as the Diet, courts, police, and local governments, and the administration is on the verge of being hijacke while with the intention of totalitarian doctrine. That's exactly, this anti-social cult religion and the Chinese Communist Party also add that they are a common enemy of humanity.
This sentence is the result of sentence conversion with the translation app, so please forgive the difficulty of reading and the unsightly points that you cannot understand.
Thank you for watching until the end. Like this time, I will write a long sentence in English at the time of Tokyo street promotion activities about every two months, so please take a look at this blog! 
(1999年 公明党が政権与党入り)
過去、1991年のバブル経済崩壊と2008年のリーマンショツクを経験した日本経済は、1997年辺りを境に実質賃金低下と供に、ワニの口が開くように物価指数が上昇始めているが、この下降時期に創価公明が政権与党に入り始めた時期と同期符合し、仮にこの景況相関関係が朝鮮系譜の創価公明を負の係数として掛け合わせた結果で有るとするならば、其処から日本を亡国に陥れる創価公明の正体も明らかになって来るだろうし、そしてその係数とはどういった反日さの度合いと、策謀の経緯、戦略と結果が内包されているのだろうかを、単なる憶測からでは無く確率の高い信憑性として提示記載して行こうと思うし、或いは、そう見て頂きたい。少なくても私としましては、彼等は全てに於いて黒で有ると確信する。
これ迄も日本の政治は箱物等の公共事業を地元に利益誘導する事が直接その政治家の評価に繋がるのを常套として来た事から、当然、次々と後先を考えない無能の政治家が郵便貯金や公的年金流用の財政投融資で税金をばら撒く事で湯水の如くに使い財政赤字を増大させて来た。
その様な政治経済体制の中で、政権与党少数派の創価公明が選挙での比例代表からの約800万票獲得を武器にし、既に支持基盤が脆弱だった自民党議員を依存症にしてしまい、その結果、創価公明の言いなりになる都合の良い代弁者の如くに、それは幾らでも裏方から操られる二人場織人形の其の物となってしまっている現状だ。実際、創価公明がその人形を裏で操る逆転主従関係になってしまった実態を国民処か当の自民党国会議員さえもその自覚が無いばかりか、更にも増して最近では、殆ど全ての自民党国会議員が創価学会から推薦を受け、少なくても自民国会議員が自身で望むか望まないかに関わらずに漏れなく創価公明から推薦を貰える利点を一度享受してしまえば、創価公明への非難は以後一切封殺される。現に自民国会議員が創価公明を批判する現職自民党議員はほぼ皆無に近いし、今では創価学会の選挙協力無くしては政権維持もままならない依存体質が染み付いてしまっている。
しかも創価学会は公明党の全予算や全人事権の全てに於いて掌握している実態を国民は全くと云っていい程知ら無いし、政権与党の実態は今や自由民主党と創価学会との連立政権が本質であり、その自民党は自己保身のみの政権にしがみ付きたいだけの理由で創価学会に依存し付き従うだけのなーんちゃって自由と民主主義のウドの大木様な振る舞いの裏側で、超親中の創価学会は自民に汚れ仕事をさせておいた後には頬っ被りして世論批判を上手く交わして来た過去からの経緯なのにも関わらずに、国民は非難の矛先を毎度自民党の親中派一派排除にのみに終始し無意味に振り回され続けている。
これ迄自民党と創価学会は、過去から自民党幹事長田中角栄との言論出版妨害事件での口利きの蜜月関係を始め、小沢一郎氏、野中広務氏と、菅 義偉氏等、創価学会との太いパイプを過去から保持し続け、選挙では如何に創価学会を抱き込む事で自民党内部での権力闘争に打ち勝つ原理法則が不文律となり、創価学会名誉会長の池田大作が発言した朝鮮を兄、中国を親とする創価の教義と共に、元々利権分配体質の自民党とで互いに上手く噛み合いったし、この様な政治構造背景からは、当然公約数的にも歴代自民党総理はほぼ全て親中派となる結果となるが、ここで異例の改憲派保守？？の安倍晋三氏が創価学会票を取り込んで総理になった結果、自民の結党以来の悲願である憲法改憲派が衆参議員改憲派が国会の場で３分の２を占め実際に改憲が現実味を帯び始めた処でさえ、其の後に何故か憲法発議すらしない不可解さと憤りと共に、社会保障費用負担増加を理由に10％に上げた消費税の使用用途の殆どが社会保障ではなく国債の借金返済に充てられた挙げ句に、何時の間にかそれが法人税軽減原資に充てられていた事自体が詐欺と云っていい国民に対する裏切りは、現政権の岸田総理の新自由主義からの脱却や分配の尻つぼみや、突然の外国人移民政策推進での裏切りと同様で、親中派、非親中派に関わらず、このカルトレジームの歪んだ政治構造に誰しもその環境に置かれれば、変節必至の連立前提条件要求を是か非に関わらず創価学会の意向を丸飲みされるのが我が国政権首脳の選択肢皆無の実態なのだろう。
そして現日本の国内現状は、実は狂信的サイコパス教義の創価学会は、その信者の洗脳覚醒防止を兼ねたお布施集金利益維持目的から、 彼らの都合で選出された特定個人を信仰の悪魔人物像にでっち上げる目的で連続放火や連続交通事故、連続刺殺事件を盲信者を道具に教唆により自作で起こさせ、その特定個人の発言、行動、街頭街宣発言内容に同期させては、さもその特定個人がその様な事件事故を意図して呼び寄せた魔性呪いの主の如くの人物像に擦り付けながら仕立て上げる工作に昇華し、特定個人対国家権力との常人の考えの範疇を遥かに超越した狂信的カルト信仰のスケールギャップを隠蓑に利用し、国土交通省カルト大臣采配インフラ予算利権との紐付きで潤う警察とのウィンウィン利権関係とで、結果的に創価系列企業へ仕事を齎らす利益誘導工作の国家権力濫用を社会裏で行いながら、正に桶屋が儲かる的カルト利権ビジネスを強かに行ってるし、又は其れに並行する形で、朝鮮系譜の同胞への便宜支援からの工作では、日本国内の半導体チップ工場が連続して工場火災に見舞われ、旭化成半導体チップ工場や半導体世界シェア１位のルネサス火災後に台湾の世界最大手の台湾積体電路製造TSMCの火災が立て続けに起こった原因で、結局半導体マイコンチップが世界的に供給量不足に陥り、その結果、我が国の輸出産業メインである自動車製造さえ減産に追い込まれたし、或いは輸入側面からはあろう事か天国の島モーリシャスでの日本船籍の座礁油流出事故やスエズ運河で日本船籍の貨物船が連続座礁したり、ただでさえ新型コロナ蔓延で各国がロックダウン宣言を頻発する状況に陥った最中に、世界の海運の大動脈が日本船座礁で機能不全となりその後物流が止まり、その上港湾労働者の離職に拍車が掛った結果、世界中で物資滞留不足や輸送コストの高騰を引き起こした。これでただでさえ日本は原料を輸入し国内で加工した製品を輸出する日本の産業モデルさえ成立しないばかりか、元々日本経済の弱体化で円安になり易い円安進行で物価が上がり続ける泣っ面に蜂状態の中で、物資調達の近距離化に誘導を余儀なくさせるマッチポンプによって、世界の半導体市場2位とサムスン電子（韓国）、3位のSKハイニックス（韓国）に対して日本が韓国に輸出制限を課しているエッチングガス（フッ化水素）の制限解除を期待、画策し、彼等特有の桶屋が儲かる的式の独特の方法で術中に至らしめ様とする策謀工作に依り、そこに同胞に対する利益誘導支援のシナリオが浮かび上がって来るのではないだろうか。
それに過去から、この集団は組織の敵対者を仏敵と称し、創価信者が徒党を組んで信仰に挿げ替えた勤行で徹底的に嫌がらせ攻撃をする特性を有し、例えば再生エネルギーのテクノシステムと公明党との汚職で、そのテクノシステム社長が東京地検特捜部に逮捕された１時間後には、早速、特捜部が入る東京地検の建屋前の石看板にペンキを掛けられ、其の後にも2回同様のペンキ事件が有り、しかもその容疑者で有る公明党の遠山議員の自宅に東京地検特捜部がガサ入れに入った後に、2ヶ月間に2回に渡り地検特捜部の部屋で不可解なボヤ火災が有ったが、驚いた事に燃えた書類には変造した形跡が有った事から、当然其の観点から見れば、普通は犯人は変造で上手く行かなかったから、燃やしてしまえ的な粗暴手口が其処で浮かび上がって来そうな偽装放火なのだろうに、呆れた事に警察も地検も事件性が全く無いとの不作為振りで、当然の事、この様な単純な事さえ顕在化しない真相を逆手に見れば、其処に燃やした側の当事者が両組織の要職にも創価学会員の存在が浮かび上がるが、これらの数々の創価学会の胡散臭い連続犯罪自体さえ事件化しない様な既に法治国家では無い日本国の異常さだ。
これらの日本を貶め朝鮮同胞に利する政策は過去には破綻した朝鮮銀行・韓国系銀行に３兆円の公的資金の投入や、邦人の北朝鮮拉致事件関与の有った朝鮮総連への甘い対応などや竹島問題、海上自衛隊哨戒機へのレーダー波照射事件等枚挙に暇が無いが、この様な政府の甘い対応が常態化してるのも、政権与党に創価公明が居座る事に他ならないが、これだけに留まらずに親中政策も掛け合わせたシナへの便宜供与工作で有る改憲阻害、重要土地規制法骨抜き、適地攻撃能力保持拒否、対中非難決議、ウイグル人ジェノサイド、マグニツキー法整備妨害主犯や他にも偽善ヘイトスピーチ解消法、アイヌ法での国内分断と利権化、夫婦別姓での戸籍家族破壊の公明の売国、亡国政策などが挙げられる中で、他国では明らかなスパイ的組織とも断定が出来るその振舞いにも関わらずに、日本にはスパイ防止法の整備も無く、ただいたずらに放置するのみで日本国の権益が貶められ続けられている現状であるし、過去から公明党が亡国政策で有る外国人参政権政策案を国会への提出回数が全政党で№、１で有り、ここに来て漸く武蔵野市の外国人特設住民投票での彼等なりの独自の外国人参政権への馬脚が露になった。
『 先日、公明党山口那津男代表が『東京都武蔵野市議会で日本人と外国人を区別せずに投票権を認める住民投票条例案が提出されたことを念頭に「住民投票全般について具体論も今生じているようだが、（公明は）居住する外国人すべてにと考えているわけではない」と強調した』と答えた 』
ただでさえ外国人参政権などは他の先進国では永住権を得ても付与されない厳しい制度を設けているにも関わらずに、これが亡国へ直結するものであるとの確信的認識を持っているのに他ならない売国振りの上に、更に特定永住者の在日朝鮮人のみに？特権を付与しようと云うのにも裏が有り、実は創価学会の信者が韓国に百万人存在する事からの理由で有る利益誘導からだろう事も、この朝鮮系譜の狂信的カルト似非宗教創価学会は、同胞朝鮮の利を立てる事で日本を貶め、更にシナとの利権でこの組織が日本の代表窓口としての地位を得る為の布石で、今からにシナに媚び諂っているのだろう。
この様に目的成就の為には手段を選ばない創価公明で有れば、例えば利権分配体質の自民でさえ創価公明の利権収奪体質に似て来た性質を例えるに、自民総裁選での河野太郎氏が自身の事業事情から弾道ミサイル防御システムのイージスショアをシナの利にならずには自身が損だと判断し、急遽キャンセル反故にした様に、あから様な自己利益誘導のやり方のえげつなさが分かり易す過ぎるし、創価公明の十八番の体の良いばら撒き政策を常套手段としながらも、あからさまな選挙対策からの自組織への利益誘導をし、結局は学会系列企業や学会員のお布施からのキックバックを期待していたり、又はパソナ創価学会員の南部靖之氏が創業者でCEOの人権派遣業パソナとその会長の竹中平蔵氏と安倍、菅、岸田歴代総理の政府との分かり易い癒着利権や、安倍氏のアベノマスクを脱税で執行猶予中の創価学会員社長経営会社にマスク調達の随意契約の利益誘導をしてみたりと、正に自民党と創価学会がズブズブに融合して来たから故の融合現象変化であり、今後少なくても自民党から創価公明を引き剥がさない限りは、日本の腐敗は止まらないし止められない。
これまでの日本経済が停滞処か下降に転じた原因もこの朝鮮系譜の反日似非宗教マフィアが日本乗っ取りの総体革命実現を目的とし、そういった国民や国会議員が知らない経緯認識の中で政治、経済、皇室を手玉に取り振舞う策謀実態から、秋篠宮家を小室氏を見初め周到な謀略シナリオ工作を実行して貶め、その結果から逆にその秋篠宮家の皇室への汚点をテコに学会系愛子天皇擁立を画策してみたりや、日本の景気が上向き、国民の賃金や生活が豊かになる矢先に同期し、早速、社会福祉費用増大を理由に国民を生かさず殺さずして消費税で絶妙に経済の蓋をしてそれ以上景気が上向きに振れない様に意図して誘導工作して行った事なのか、今では韓国に一人当たりにGDPで抜かれたのも彼等同胞への便宜を図ってきた積み重ねの工作が伺い知れそうな結果が冒頭のグラフに反映しているであろう事もこれまで記載して来た個々の策謀や同胞への便宜の結果から意図的に作られた景況に導かれたと思える創価のこれ迄の振舞いからの相関関係の因果であるものと確信する。
この様に創価学会は、自民党と言う組織に寄生してはその宿主を腐らせ、そして最後はその体内から皮膚を喰い破って出て来る映画様な肉食エイリアン的性質のイメージを持つキャラクターで有るらしく、其れは過去の幾つかの著書本からもその様な記載が有り、実際、自民も既にそのエイリアンの毒牙にやられ、これからも引き続き日本人や日本社会を食い物にしながら、日本を完全に支配しつつ有ります。
そして日本人も過去の太平洋戦争の反省から、政教分離の原則を憲法に明記した事の本質を理解せずに、再度創価公明の政教一致を許し、結局戦前回帰の同じ轍を踏みながら、この超親中創価公明によって再度国民をあらぬ方向へ向かわされ、その結果、アメリカから親中の二股外交で黙りを決め込んで頬っ被りしている日本政府を今見限ろうとしている。
個人を呪い個人に病的に執着する悪魔崇拝の邪教病理集団創価学会を叩き潰せ！
金と利権の血税の生き血を吸う吸血蝙蝠党の公明党を下野させよ！
国をシナに切り売りする国賊創価公明を日本から叩き出せ！
脱税温床のカルト宗教与党の怪しい政治結社が本質の違憲創価学会に課税せよ！
世界人類の人権を蔑ろにする中国共産党日本支部の創価公明を解散させよ！
対中非難決議や、台湾への恫喝、ウイグル、南モンゴル、チベット、香港、、ミャンマー、法輪功の大量虐殺や人権蹂躙の自由剥奪についての日本政府の中国に対する制裁を強いる事が出来無い諸悪の原因が創価学会公明党にある処から一刻も早く政治の場から完全排除せよ！
平和の祭典オリンピックを人権蹂躙三昧と覇権で周辺諸国を威圧する北京冬季オリンピックを外交的ボイコットせよ！
浄財収支のご報告、賛同者の皆様方へ。
普段から私の活動に何時もご支援戴きまして本当に有難う御座います。
被害者の幾つかある周知活動でも、最も創価学会の悪事を効果的に社会へ周知し、この犯罪の撲滅を一日でも早期に達成する目的を最優先にし、単なる自己満足になりがちな他の周知活動とは一線を画し、情ではなく実を取る事に徹する一滴一滴の積み重ねにより、被害者側に立ちはだかる加害側の鉄壁の壁を貫徹し得る力になるものと確信し、今後も怯まずに行動して行きますので、今後供に宜しくお願いします。
Thank you for understanding this activity and support donating .
I hope you will continue to connect with my activities understanding.
本日12月7日に今回の上京街宣分の2万円を口座から引き落とさせて頂きました。
